ディーシーエフほう
わりびききゃっしゅふろーほう
DCF法（Discounted Cash Flow法）とは、企業や事業が将来生み出すと予測されるフリーキャッシュフロー（FCF）を、リスクに応じた割引率で「現在価値」に割り引いて合計し、事業価値を算出する評価手法。
最終更新: 2026/1/28
DCF法とは
企業の「稼ぐ力（キャッシュフロー）」と「リスク（不確実性）」の両方を反映できるため、最も論理的な価値評価方法とされています。
計算の3ステップ
- 将来のFCFを予測する: 今後5年〜10年分の事業計画を作り、いくら現金が残るかを予測する。
- 割引率（WACC）を決める: その事業のリスクや資金調達コストに基づいて、「年何%割り引くか」を決める。リスクが高いビジネスほど、割引率を高く（＝現在価値を安く）する。
- 現在価値に直して合計する: 1年後のFCF、2年後のFCF...をそれぞれ今の価値に換算して足し合わせる。
メリットとデメリット
- メリット: 将来の成長性を織り込める。
- デメリット: 「将来の予測」と「割引率の設定」に恣意性が入りやすく、前提条件をちょっといじるだけで計算結果が倍くらい変わってしまうことがある。あくまで「理論値」であることを理解して使う必要があります。
由来・語源
(記述募集中)
使用例
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関連用語
- 関連: free-cash-flow, wacc