購買力平価（PPP）
こうばいりょくへいか
English: Purchasing Power Parity (PPP)
意味
購買力平価（PPP）とは、ある国の通貨と別の国の通貨の交換比率（為替レート）は、それぞれの国で買える「モノやサービスの価格（購買力）」が等しくなるように決定されるべきだという経済理論、およびその計算値のこと。「一物一価の法則」を前提とし、例えば日本のハンバーガーが400円、アメリカで4ドルの場合、1ドル＝100円が適正レートであると考える（ビッグマック指数が有名）。
概要
Purchasing Power Parity。 「ある国で買えるモノと同じものを、別の国で買うといくらかかるか？」という観点から、通貨の交換比率（為替レート）を決める考え方。 「一物一価の法則」が前提。
ビッグマック指数
最も有名な例が、英エコノミスト誌の「ビッグマック指数」。
- 日本でビッグマックが400円、アメリカで5ドルだとする。
- 同じハンバーガーなのだから価値は同じはず。
- ならば、「400円＝5ドル」、つまり「1ドル＝80円」が適正レートだよね、という考え方。
実勢レートとの乖離
実際の為替市場（円安・ドル高など）は、金利差や投機マネーの影響で動くため、この購買力平価とは大きくズレることが多い。 しかし、「現地の生活実感としての豊かさ」や、長期的な為替のトレンドを見る上では重要な指標となる。 最近の日本は、この購買力平価で見ると「極端に安い国（貧しい国）」になっていると指摘されることが多い。