リカードの等価定理
りかーどのとうかていり
Ricardian Equivalence
類語・同義語: バローの等価定理
リカードの等価定理（中立命題）とは、政府が財政支出を賄うために「増税」を行っても「国債発行（将来の増税）」を行っても、家計が生涯所得を見越して合理的に行動する限り、経済効果に違いはない（等価である）という経済理論。国債が発行されると、人々は将来の増税に備えて現在の消費を控え、貯蓄に回すため、景気刺激効果は相殺されてしまうとする。
最終更新: 2026/1/23
現実での妥当性
この定理が完全に成り立つには、「人々が超合理的である」「流動性制約がない（誰でも自由に借金できる）」などの厳しい前提条件が必要です。現実には、将来のことをそこまで深く考えない人や、今すぐお金が必要な人が多いため、国債発行による財政出動は一定の景気刺激効果を持つと考えられています（ケインズ派の主張）。
由来・語源
19世紀の経済学者デヴィッド・リカードの概念を、ロバート・バローが再構築した。
使用例
リカードの等価定理が成立するならば、バラマキ給付金を出しても貯蓄に回るだけで消費は増えない。
関連用語
- 同義語: バローの等価定理
- 関連: ケインズ経済学, 財政政策, 国債, クラウディングアウト